目次

    全ての目次を見る
  1. イーサリアムの半減期について
  2. 【結論】イーサリアムに半減期は設定されていない
  3. 【今後】イーサリアムに半減期が設定される可能性はある
  4. 【まとめ】イーサリアムの半減期
Large ethereum

イーサリアムは投資商品として注目を集めていますが、イーサリアムを購入する前に、基本情報や特徴などを調べている方も多いかもしれませんね。

中でも、この記事にたどり着いた方は

「イーサリアムに半減期は設定されているのか」
「イーサリアムの半減期は今後設定されるのか」

など、さまざまな疑問を抱えているのではないでしょうか。

そこで、「イーサリアムの半減期設定の有無」と「今後、半減期が設定される可能性があるのかどうか」、ご紹介します。

タイトルにも書いていますが、イーサリアムには半減期が設定されていません。

そもそも、半減期とは、ビットコインに設定されていたのが始まりで、コインの新規発行量が、4年に一度半減することを意味しています。 ※最近では、一定期間毎に、コインの発行量が減ることをさす場合があるので、ご注意ください。

イーサリアムに半減期が設定されていない、理由については、開発者のVitalik Buterin氏などの、公式発言が発見できなかったため、詳しくは記載しません。

では、イーサリアム以外の仮想通貨には半減期は設定されているのでしょうか。

時価総額が高い5つの仮想通貨を比較してみましょう。

  発行上限枚数 半減期
イーサリアム(ETH) 上限なし なし
ビットコイン(BTC) 2,100万BTC あり
リップル(XRP) 1,000億XRP なし
ビットコインキャッシュ(BCH) 2,100万BCH
ライトコイン(LTC) 8,400万LTC あり

※ビットコインキャッシュはビットコインから分裂し、多くの特徴が似ていることから、半減期は設定されているという意見がありますが、公式HPなどで、半減期の有無を確認できなかったので、「ー」としています。

表を見る限り、ビットコインと、ビットコインを基に開発されたライトコインには半減期が設定されていますが、リップルには半減期が設定されていません。

このことからも、全ての仮想通貨に、半減期が設定されている訳ではないことがわかります。

2018年5/15時点では、イーサリアムに半減期は設定されていませんが、今後、イーサリアムに半減期が設定される可能性はあるのでしょうか。

次の段落では、イーサリアムに半減期が設定される可能性があるのかどうかご紹介します。

2018年4月1日に、イーサリアムの開発者Vitalik Buterin氏が、イーサリアムの発行上限設定に関する、『EIP(Ethereum Improvement Proposal)960』を提案しました。

この提案では、発行上限を設定(約1億2千万枚)することに加え、744日毎に新規発行されるイーサリアムを半減する内容が記載されています。

if hypothetically Ethereum stays with proof of work forever, this would halve rewards every 744 days.

Meta: cap total ether supply at ~120 million #960

意訳

もし、イーサリアムでProof of Work(プルーフオブワーク)が永遠に採用されるとしたら、イーサリアムのマイニング報酬(新規発行枚数のこと)は、744日毎に半減します。

Vitalik氏による、この提案はエイプリルフールのジョークであると、Vitalik氏の公式Twitterから発表されましたが、同時に、コミュニティがEIP960の提案を望めば、提案は採用されるべきという発表も残しています。

現段階では、Proof of Workから、別のコンセンサスアルゴリズムへの変更が決まっているため、EIP960で提案されている半減期が設定される可能性は低いと考えられますが、イーサリアムに半減期が設定される可能性はあると推測できます。

※コンセンサスアルゴリズムとは、どのブロックをブロックチェーンに追加するか決めるためのルールのことです。

イーサリアムの半減期に関する情報を紹介してきましたが、これまでの内容をまとめると以下の通りです。

  1. イーサリアムに半減期は設定されていない
  2. 半減期が設定される可能性は0ではない

現段階では、イーサリアムの半減期は設定されていませんが、Vitalik氏のエイプリルフールの提案をきっかけに、設定される可能性があるのではという意見も出てきています。

ただ、イーサリアムは、今後Proof of Workから、Proof of Stakeへの移行が決定されており、EIP960で提案された半減期が設定される可能性は低いと考えられます。