リップルとは?仮想通貨XRP(Ripple)の特徴/仕組み/ニュース/今後/取引所/ウォレットについて徹底解説

ビットコイン、イーサリアムに次ぐ時価総額第3位のリップル（XRP）。

時価総額が高いことや、取り扱いがある取引所が多いこと、最近ではSNSやニュースで耳にする機会が増えたため、リップルについて気になっている方は多いのではないでしょうか。

中でも、この記事にたどり着いた方は

「リップルの開発目的や特徴とは？」
「リップルの仕組みについて知りたい」
「リップルの今後や取引所について知りたい」

など、様々な疑問・ニーズをお持ちの方がいらっしゃるかと思います。

そこで、Moblockではリップルの開発目的や特徴などの概要から、リップルで使用されている仕組み、今後の価格予測まで、リップルについて抑えるべき情報を、網羅的にわかりやすくご紹介します。

まずは、リップルの開発目的とや基本情報を確認していきましょう。

リップルとは、従来の国際送金が抱える課題を解決するためにRipple.Incが開発した送金システムのことで、システム内で使用される仮想通貨がXRPです。

従来の国際送金は、銀行や送金業者を経由して行なっていますが、従来の国際送金には以下のような課題がありました。

【国際送金が抱える課題】

1. 送金に時間がかかる
2. 送金コストが高い

従来の国際送金の場合、仲介業者を介しているため、送金情報の確認や伝達に時間がかかったり、業者を仲介する分余計な手数料が発生していました。

しかし、リップルでは以下の技術（仕組み）を活用した、製品（ソリューション）を銀行や送金業社に提供することでこれらの課題を解決しようとしているのです。

• ILP（Inter Ledger Protocol）
  さまざまな通貨の台帳（円やドル、ビットコインなどの支払い手段）をつなぐ技術
• XRP
  異なる通貨の交換の簡易化やセキュリティ対策に活用されるリップルの仮想通貨
• XRP Ledger
  リップルの取引を安全に管理するための台帳
• Proof of Consensus
  XRP Ledgerで正当な取引データを管理するための、取引データ（台帳）検証ルール

ILP・XRPなどの仕組みの詳細は後述します。

つまり、リップルとは、ILPやXRPを活用した製品を活用し既存の送金システムの課題となっている「送金にかかる時間」や「高い送金手数料」などの課題を解決しようとする、送金システムということです。

以下、従来の送金とリップルを活用した送金を比較したイメージ図です。

イメージ図のように、リップルを活用すれば、迅速でコストがかからない国際送金が実現するのです。

【基本情報】

リップルの仕組みを理解する上で重要なのは、以下の4つの技術です。

1. ILP（Inter Ledger Protocol）
2. XRP
3. XRP Ledger
4. Proof of Consensus

それでは、それぞれの技術について、確認していきましょう。

ILP（Interledter Protocol：インターレジャー・プロトコル）とは、さまざまな通貨の台帳をつなぐ技術です。

ILPがあることで、ドルや円、あるいは円やビットコインといった、種類の違う支払い手段をスムーズに交換することができるようになります。

リップル社は、自社で実現したいこととして、「価値のインターネット（Internet of Value：IoV）」の実現を掲げています。

このXRPを活用することによって、従来の送金時に両替所などが担っていた作業が必要なくなるので、コストの削減が期待できます。

リップルを利用する（送金や決済をする）際には、少額のXRPが手数料として徴収されます。

手数料として使用されるXRPは誰にも使えないように破棄されるので、リップル社や銀行などが徴収するわけではありません。

徴収されるXRPは、ネットワークへの負荷に比例して増加するよう設定されているのですが、これによりリップルは悪意ある参加者の攻撃からシステムを保護しているのです。

仮に悪意ある攻撃者がリップルのシステムに負荷をかけてシステムダウンを引き起こそうとしても、それを実行するには高額な手数料が必要になります。

攻撃者は、ネットワークに負荷をかけるほどお金を失うため、つまり経済的インセンティブが欠如するため、攻撃がしづらくなるということですね。

このように、XRPをシステム利用料として徴収することで、悪意ある攻撃者からシステムを守っているのです。

XRP Ledgerは、文字通り「XRPの台帳（Ledger）」で、XRPを活用した送金や決済などの全ての取引記録が管理されており、リップルに参加している参加者でデータを分散管理しているため、分散型台帳といわれています。

XRP Ledgerは、リップル社などの中央管理者のサーバーが一括で管理しているわけではないため、一つのサーバーを攻撃するだけでは取引情報を改ざんすることはできず、セキュリティに強いシステムといえます。

この分散型台帳を活用することで、リップルは安全なデータ管理を実現しているのです。

※分散型台帳では、仮にある参加者が管理している台帳の取引情報が改ざんされたとしても、他の参加者の取引情報を参照することで、取引の内容が一致しないことが発見しやすくなっています。

Proof of Consensusとは、リップルで採用されているコンセンサスアルゴリズムで、Validatorという特殊な参加者の8割以上が承認した台帳（XRPを使用した取引データをまとめたもの）を、XRP Ledger で管理することを定めています。

コンセンサスアルゴリズムとは、どの台帳（取引データをまとめたもの）を、分散型台帳（XRP Ledger）で管理するかを決めるためのルールです。

Validatorは、誰でもなれるものではなく、リップルが管理しているUNL（Unique Node List）から、信頼できる企業や大学などの機関が選出されます。

このように、信頼できるValidatorに承認作業を任せることで、改ざんなどの不正が発生するリスクを減らしていると考えられます。

この章では、リップルを支える4つの仕組みについてご紹介してきました。

次の段落では、これらの仕組みを活用し、リップル社が開発した3つの製品（ソリューション）についてご紹介します。

リップル社は、顧客の業務に合わせた、以下の3つの国際送金ソリューションを用意しています。

1. xCurrent
2. xRapid
3. xVia

では、それぞれの製品の概要について確認してみましょう。

xCurrentとは、銀行間の即時国際送金を可能にするための製品です。

xCurrentには、メッセージ機能が搭載されていて銀行間で送金が実行される前に、送金内容をリアルタイムで確認することが可能になります。

従来の銀行間送金では、送金情報の確認や伝達に、多くのコストを必要としてましたが、このxCurrentを活用することで、そのコストを抑えることができるのです。

xRapidとは、XRPを利用することで、迅速な送金と送金コストの削減を実現する製品のことです。

例えば、途上国へ送金する際など、事前にノストロ口座という世界中の現地通貨口座に資金を準備しておく必要がありました。

xRapidとは、さまざまな通貨と交換可能なXRPを活用することで、ノストロ口座の管理費のカット、ノストロ口座を仲介としない送金が実現するので、迅速な送金とコスト削減につながると考えられます。

ちなみに、xRapidを活用したアメリカ〜メキシコ間の送金実験では、送金がわずか2分で完了（従来の送金では、平均で2~3日かかっていた）し、コストが40〜70％削減できたと発表されています。

参考元：First Pilot Results for xRapid

xVia（エックスヴィア）は、RippleNetに参加する機関（法人、銀行、送金業者など）に対して、標準的な支払いインタフェース（利用者が直接触れる部分である、わかりやすい画面や帳票など）を提供する製品です。

xViaでできることとしては、手続き中の支払い内容を追跡や、支払いと同時に帳票（請求書など）を添付などがあります。

xViaを利用する人は、RippleNetでの取引の内容（支払いに関する情報）にアクセスするために、特別なソフトウェアのインストールをする必要はありません。

ユーザーは面倒な操作をすることなくxViaを利用して、リップルへの参加が可能です。

リップルは、銀行や国際送金業者など、100以上の機関（2018年6月時点）とパートナー関係にあり、次のような大手機関も参加しています。

1. MUFG Bank（日本の大手銀行グループ）
2. Santander UK（スペインの大手銀行グループ）
3. Standard Chartered （イギリスの大手銀行グループ）
4. American Express（クレジット会社）
5. MoneyGram（国際送金業者）

リップル社が提供する製品やリップルを活用した実証実験には、これまでは海外大手のサンタンデールUK銀行をはじめ、大手送金業社Moneygramなどが次々と参加しています。

また、日本の三菱UFJ銀行が近いうちに実証実験を開始すると公表しており、リップルの今後の活用に期待が高まっています。

参考元：Mitsubishi Corporation, Krungsri and Standard Chartered Pilot Payments from Thailand to Singapore on RippleNet

リップルやリップル社、XRPに関連する重要なニューストピックは以下の3つです。

1. Googleがリップル社に出資
2. SBIとリップル社の提携
3. XRPのロックアップを発表

それぞれの詳細をご紹介します。

リップル社は、Googleをはじめ、多くの大手企業から出資を受けており、リップルの公式発表によると、ビジネスを拡大する時期に行った資金調達で、5500万ドル（約60億円）もの資金を調達しました。

Googleはリップルに出資した理由を公表していませんが、世界の大手企業がリップルに出資したため、リップルへの注目が集まっています。

リップル社は、金融関連の大手企業SBIホールディングスと提携し、SBI Ripple Asiaを設立しました。

SBI Ripple Asiaは、アジアおける新しいインフラの基盤を作り上げることを目的とした会社で、以下のような取り組みを行なっています。

1. 内外為替一元化コンソーシアム
   国際送金、国内送金どちらもリップル社の開発するプラットフォームを利用して、いまよりも安く・早くを実現する取り組み
2. ブロックチェーン技術等を活用したペイメントカード業界コンソーシアム
   JCBや三井住友カードなど日本を代表するカード会社が参加。分散台帳技術や人工知能等の先端技術を活用した新たな金融インフラの構築を目指す取り組み

ロックアップとは、リップル社が所有するXRPを一定期間売りに出さないということを意味します。

リップル社は発行された1000億XRPのうち63%、すなわち630億XRPを保有。

このことは、『リップル社が一度に630億XRPを市場に放出したら、XRPの価格は暴落するのではないか』というユーザーの懸念につながっていました。

この不安を払拭するために、リップル社は自社が保有する630億XRPのうち550億XRPをロックアップすることを発表したのです。

ちなみに、ロックアップされたXRPは2018年以降、毎月1日に10億XRPのロックアップが解除され使用できるようになります。

参考元：Ripple Escrows 55 Billion XRP for Supply Predictability

では、リップルの重要なニューストピックを確認したところで、リップルの今後の価格予測など、リップルの将来性について確認していきましょう。

XRPの価格は今後、上がるとも下がる（現状維持）とも言われているので、それぞれの見解をご紹介します。

【XRPの今後の価格】

• Nasdaqの予測
  2018年までに1ドルを超え、数年で5ドルに到達
  
• The Economy Forecast Agencyの予測 2018年末には0.51~0.63ドルまで下がる（現状維持）

それぞれの見解を順に確認していきましょう。

Nasdaqとは、アメリカの株式市場のことで、NasdaqのウェブサイトによるとXRPの価格は、2018年までに1ドル（109円）を超え、数年間でで5ドル（546円）に到達すると予測しています。

リップルの仮想通貨XRPは、Cryptocurrency Market Capitalizations(2018/6/29時点)で確認できるだけでも、68箇所の取引所で取り扱いがされています。

中でも、XRPを購入するのにおすすめの取引所は、日本の取引所bitbankです。

bitbankはビットバンク株式会社が運営する取引所で、金融庁の仮想通貨交換業者にも登録されています。

bitbankでXRPを購入するのがおすすめな理由は、以下の2点です。

1. XRPの取引高が世界一
   取引高が高いということは、取引の成立が多く、流動性があり、自分の注文が成立しやすい傾向にあるということなので、これからXRPを購入しようとしている方におすすめです。
2. XRPの取引手数料が無料
   2017年10月16日10:00〜2018年9月30日まで